はい、ヤフーニュースのトピックス一覧のヤフコメ数邪魔ですね。
なんかヤフコメ数が2000を超えると赤くなって
「只今炎上中参加しましょう」と言わんばかりに煽ってきます。
なんかでも精神衛生上良くないですね。
ただ他所のメディアニュースをレンタルしてきて勝手にコメント書かせて
気に入らなければ即削除
PVを稼ぎたいだけなのが見え見えです。
こんな数を表示するより、原版のニュースタイトルを省略したり勝手にヤフーで手直ししないで、もっと空間を有効利用しましょう。
時々ヤフーの勝手に付けたタイトルで釣られます、非常に不愉快。
はい、簡単にスッキリしました。心のモヤモヤ消えました。
精神衛生上安定します。
ついでにコレも消しましょう。
なんですかコレ？「この記事はいかがでしたか？」
いや記事より、そのニコニコマークみたいのが不快です。
子どもニュースじゃあるまいし。
2021/6/16追記
なんかまた変なの記事に表示されましたね、消しましょう。
この数字、ヤフーが責任をもって有効利用するならいいのですが、統計するとは思えない。
もう東京五輪、いや東京コロナピックは去年から開催されているようだ。
招待もしていないのに、ぞくぞくと日本に集結している。
従来株ウイルスに続いてイギリス、南アフリカ、ブラジル、アメリカ、フィリピン、フランス・・・
各国変異ウイルスが競うように金メダルを目指すように勢力を競い合う。
「水際対策は万全」と島国のメリットを活かしているのに、なぜあんなに簡単に侵入してくるのだ、菅さん。
菅さん「移動では感染しないと提言いただいた」から、侵入してきたのか？
あんたが、あんたが「人類が新型コロナウイルスに打ち勝った証しとして東京コロナピックを開催する」と言わなければ、こんな悲惨な状況にならなかったのに
イギリス変異ウイルスが従来株ウイルスを抑えて勢力を伸ばしメダルを狙っていたが、
インド変異ウイルスが攻めてきた。ヤバイ
従来の新型コロナウイルスの「1.78倍」。 インドで確認された新型コロナウイルスの変異ウイルスのうち、最も拡大している「デルタ株」の国内での感染力についての分析結果です。専門家は「今後の対策には（デルタ株の）感染力の高さを想定する必要がある」と注意を呼びかけています。
と思ってたら伏兵でベトナムからハイブリッド変異ウイルスとかありえん。
新型コロナウイルスの感染拡大を抑えてきたベトナムで、５月以降、新規感染者が急増している。インド型（デルタ型）と英国型（アルファ型）が混ざったハイブリッドの新しい変異ウイルスが感染拡大に影響している可能性がある。
なんか日本国内でも未確認の変異ウイルスが見付かったようだけど
日本発の変異ウイルスでないことを祈る。
こんなもので、東京コロナピックの金メダルなんか取りたくない。
「安全安心な五輪」・・・五輪（イベント自体）は、人間じゃありません行事ですから大丈夫かもしれません。
これは「五輪選手」をさしているのですか？「五輪選手」の安全安心を保証したいのですか？
「我々国民」は人間ですからリスクを伴います。危険です、病みます、命を落とします。
五輪（イベント自体）＞五輪選手＞我々国民の優先順位ととらえていいのですか？
「ワクチンが（最後の）切り札」と言うなら、五輪開催にかかる「ひと」「時間」「予算」という膨大なエネルギーを「ワクチン接種」に全力を注ぐべきではないですか。
五輪開催により「ワクチン接種」の勢いが落ちるのは確実です。
五輪開催により「ワクチン接種」の規模縮小になり、接種できなかった国民がいても平気ですか。
接種が遅れたことにより新型コロナに感染しても平気ですか。
最悪命を落としても平気ですか。
「五輪」のために多少の犠牲はやむを得ないですか。
IOCに「今全力で国民の命を守るためにワクチン接種を最優先してるので、五輪は後回しです」と言えませんか。
去年の今頃、「景気回復」と「新型コロナ感染予防対策」の両立を目指すと言いながら、
新型コロナ予防対策の具体案も実行もないまま、「GoToトラベル」「GoToイート」など景気対策を優先させましたね。
結局「二兎を追う者は一兎をも得ず」で悲惨な一年でした。
今年も「五輪開催」（景気対策）と新型コロナ感染予防対策「ワクチン接種」の両立ですか。
また結局「二兎を追う者は一兎をも得ず」に終わるのですか。
残念な一年になりそうです。
最近ではインバウンドが突然のように増えだし、人口減少で縮小傾向にある経済を補うかのように、多くの外国人旅行者が日本滞在中に消費しています。また、日本人が気付かなかった観光スポットに光を当て、いまや聖地になっているポイントもあります。観光はまさに経済の牽引役です。東京都でも2017年の観光消費の経済波及効果は11兆円に上り、うち2兆円が外国人旅行者によるものでした。
今年9月には東京都調布市にある味の素スタジアムで行われるラグビーの日本対ロシア戦でW杯が開幕し、東京では8試合が行われます。ここから東京オリンピック・パラリンピックにつながるこの好機に、東京都は観光面でも大きな成長を期待しています。17年に1377万人となった訪都外国人旅行者を、20年に2500万人とする目標を掲げました。また、訪都外国人旅行者の消費額については、17年の1兆1357億円を20年に2兆7000億円まで拡大することを目標としています。
東京都ではラグビーW杯、東京オリンピック・パラリンピックと続くメガイベントの開催を機に、ユニバーサルデザインを普及させていきます。20年東京大会のポイントはバリアフリーです。特にパラリンピック開催に際しての課題を克服することでバリアフリー社会の実現につなげていきたいと考えています。
シンポジウムに先立ち、成田国際空港会社の田村明比古社長が事業環境を説明し、コロナに対する成田空港の検疫体制を視察した。
成田空港には2日、海外に渡航する人が迅速にウイルス検査を受けられる「ＰＣＲセンター」が国内の空港で初めて開設された。田村社長は「事前予約なしでも検査を受けることが可能で、受付から最短2時間で陰性証明書を発行できる」と強調した。
シンポジウムには調査会の林会長をはじめ、福井てる事務局長、伊藤忠彦事務局長代理のほか、二階俊博最高顧問（党幹事長）も顔を見せた。小泉一成成田市長、日本旅行業協会（ＪＡＴＡ）、全国旅行業協会（ＡＮＴＡ）の幹部、地元観光関係者ら約60人が出席。
冒頭あいさつした林会長は「観光こそ成長戦略の柱、地方創生の切り札として力を入れ、順調に事が進んできたが、コロナ禍で（政府）目標が打ち砕かれてしまった。オリンピック・パラリンピックも延期を余儀なくされた」と指摘。
地方観光の現状を旅行業関係者が説明。駒井輝男ＡＮＴＡ副会長は、（1）Ｇｏ Ｔｏトラベル事業の延長（2）21年度における全国各地への旅行需要喚起のための予算措置―などを求めた。津金貴浩ＪＡＴＡ千葉県地区委員長は「Ｇｏ Ｔｏで個人旅行は回復しているが、団体の動きが鈍い。団体旅行の需要を喚起するようなキャンペーン、Ｇｏ Ｔｏイート歓迎会キャンペーンといった手立てを講じてほしい」と主張。
また、桧垣克己自民党千葉県旅行振興支部長はレジャー目的の交流も「準ビジネストラック」と位置づけ、管理型旅行（企画旅行主催者が参加者の旅行中・後の行動履歴を管理把握できるエスコート型旅行）により出入国を再開するのが望ましいとして、14の国・地域について来年1月から準ビジネストラックとして観光目的での出入国許可を求めた。
観光立国の実現による日本経済再生に向けた提言
平成２５年４月１８日
自由民主党政務調査会
観光立国調査会
観光は、日本の力強い経済を取り戻すための最重要な柱の一つである。政府にお
いては、民主党政権下の失われた３年から脱却し、新たな成長の道筋を確立すべく、
成長戦略の策定に向けた検討が進められているが、今後人口減少が見込まれる我が
国においては、急速に成長するアジアをはじめとする世界の観光需要を取り込み、
地域経済の活性化、雇用機会の増大などにつなげていくことが極めて重要である。
しかしながら、震災後大きく落ち込んだ一昨年の 622 万人から比べれば相当回復
したとはいえ、昨年の訪日外国人旅行者数は 837 万人にとどまっている。その一方
で、隣の韓国では既に 1100 万人を超えている厳しい現実に目を向ける必要がある。
本年は、ビジット・ジャパン・キャンペーンが開始され、観光立国の実現に向け
た取組が本格化してから 10 周年を迎える節目の年であり、本年こそ訪日外国人旅
行者数 1000 万人を達成しなければならない。そして、来年以降に 2000 万人達成
を目指し、本格的な観光立国の実現に向け、今こそ、目に見えるブレイクスルーを
果たすときである。
政治の主導の下、近隣の諸外国と比べて立ち後れている我が国の取組について早
急に強化し、イコールフッティングを確保した上で、日本ブランドを世界に発信し、
世界を惹きつける日本とその観光立国の実現に向けて大きく歩を進めることが求
められており、もはや一刻の猶予も許されない。
現在、政府で検討が進められている成長戦略において、また、先般立ち上げられ
た観光立国推進閣僚会議において、下記の事項について、政府一体となって取り組
み、早急に実現していくことを強く求めるものである。
記
＜入国体制の整備＞
一 ビザ要件の競合国並みの緩和
少なくとも、以下の項目をはじめとして、ビザ要件を早急に韓国などの競合国と
同等に緩和する。・タイ、マレーシア、インドネシアに対するビザ免除
・ベトナム、フィリピン、インドなどアジア諸国・ロシア・湾岸諸国に対する数
次ビザ発給
・中国人個人観光客に対する数次ビザの発給について、訪問地要件を撤廃
・クルーズ船入港の際の入国審査手続について、入国審査官の増員やその機動的
配置、必要な予算の確保などにより、上陸に要する時間を短縮する。
・空港における出入国手続について、国際会議参加者やＶＩＰなどを対象とした
ファーストレーンの設置や外国人対応ブースの増などにより、諸外国に劣るこ
とのないよう外国人の出入国審査を迅速化する。
＜外国人旅行者の満足度アップ＞
一 免税制度の改革
外国人旅行者の訪日目的上位の一つがショッピングであり、「ショピングツーリ
ズム」を振興することは外国人の旅行者の満足度アップにつながるとともに、我が
国での購買拡大は、地域経済の活性化、地域における雇用の確保にも極めて有効で
ある。今こそ、以下の項目をはじめ、我が国独特の外国人旅行者向け消費税免税制
度を改革し、諸外国並みの制度とする。
・訪日客に人気の高い化粧品、医薬品、地域特産の飲食料品などへの対象品目の
拡大
・地域・地方の中小小売店を含めた免税店舗数の大幅拡充
・免税手続きの簡素化、還付方法の多様化
一 外国人が旅行・滞在しやすい環境づくり
・外国人が安心して快適かつ円滑に旅行できる環境を整えることは、外国人旅行
客の満足度を高め、リピーターの増加につながるとともに、イメージ向上にも
なる。このため、公共交通機関や道路の案内表示、美術館・博物館、公園、観
光地域における外国語表記について、外国人目線に立った整備・改善を促進す
る。
・外国人にとって公共交通機関による移動がより快適かつ円滑になるよう、ＩＣ
カードの利用の拡大や外国人向け割引などを充実する。
・宗教上の戒律に配慮した食事の提供などムスリム旅行者の対する対応を促進する。
・海外で発行されたクレジットカードを利用可能なＡＴＭについて、関係金融機
関に対し整備を促していく。
・通訳ガイドを増加するとともに、ボランティア・ガイドを積極的に活用する。
・国民レベルで外国人を受け入れる環境を整えるため、学校教育における観光教
育を強化するとともに、産官学連携により観光立国のための人材育成に取り組
む。
・日本政府観光局（ＪＮＴＯ）が運営する外国人総合観光案内所（ＴＩＣ）に設
置されている外国人向け電話相談窓口（03-3201-3331）について、外国人にわ
かりやすい短縮番号の導入を含め、その周知に取り組む。
一 観光インフラの充実
・無電柱化の促進、景観に配慮したまちづくり、サイクリング・ロード、トイレ
などの施設整備の促進など、外国人目線に立った観光インフラの整備を促進す
る。
・宿泊施設について、無料公衆無線ＬＡＮ（Ｗｉ－Ｆｉ環境）の整備、外国語放
送の導入、両替の実施など、外国人目線に立った機能の充実を促していく。
・犯罪防止・治安対策、青少年教育、依存症対策などについて各所管省庁におい
て効果的な対策を検討し、ＩＲ（Integrated Resort）推進法案の制定に必要な
環境整備を進める。
＜オールジャパン体制による訪日促進＞
一 訪日プロモーションの抜本的強化
・在外公館、関係省庁、日本貿易振興機構（ＪＥＴＲＯ）、国際交流基金（ＪＦ）、
日本政府観光局（ＪＮＴＯ）、自治体国際化協会（ＣＬＡＩＲ）、地方公共団体、
海外進出企業などが計画的に連携し、オールジャパンにより、日本ブランドの
発信のための訪日プロモーションを増大・強化する。
・日本ブランドの発信力を抜本的に強化するため、訪日観光ＰＲについて、従来
の取組だけでなく、テレビＣＭ枠を確保するなど、積極的な映像プロモーショ
ンを行い、諸外国の人々に直接訴えかけていく。また、訴求力のある有名人の
協力も得る。
・外国人旅行者にとって魅力のある民間主催のイベントや大規模ショッピング施
設の展開について、対外発信の強化を促進する。
一 国際会議等（ＭＩＣＥ）の積極的な誘致
※M=Meeting、I=Incentive、C=Convention、E=Exhibition, Event
・ＭＩＣＥ誘致の取組は産業競争力の強化、外国人誘致に関する取組の鏡である。
近年、アジア地域における我が国の国際会議シェアが低下している中で、海外
競合国・都市との激しい誘致競争に打ち勝つため、国を挙げた一体的な誘致体
制の構築、グローバルレベルのＭＩＣＥ都市の育成、大学・団体などのＭＩＣ
Ｅ開催主体との連携の強化を行う。
・都市の国際拠点としての魅力を高める観点から、ＭＩＣＥ施設の整備を促進す
るとともに、文化施設や公園などの公共空間において集客施設の整備やいわゆ
るユニーク・ベニュー（文化施設や歴史的建造物などをＭＩＣＥ会場として特
別に使用する）としての積極的活用が可能となるよう、文化財などやケータリ
ングに関連する法令についての規制緩和や運用の改善を行う。
一 地域・地方の観光戦略の確立
・地域・地方毎の観光戦略について、それぞれの強み・資源や地域の取組の実情
を踏まえた官民あげた取組を政府としてもサポートする。
一 予算・人員の大幅拡充
・韓国はじめ諸外国と比べて、規模が小さい観光予算を大幅に増額するとともに、
体制面で劣るＪＮＴＯについても、職員数・海外事務所数の増大を図り、国際
的に競争できる環境を整える。（韓国観光公社のヒアリングによれば、韓国の
予算規模、人員ははるかに充実している（例：予算規模約 700 億円、海外事務
所数３０カ所））
＜日本ブランドの強化・浸透＞
一 クールジャパンとビジットジャパンの連携強化
・我が国の優れたコンテンツ、ファッション、食、医療、伝統工芸品などの製品・
サービスを世界に発信・提供するクールジャパンなどの取組と日本の自然、人、
旅館文化をはじめとしたおもてなしの魅力そのものを伝える訪日プロモーシ
ョンとの連携を強化する。これにより、クールジャパンの取組が訪日外国人旅
行者の誘致につながり、それがまたクールジャパンの浸透につながって、日本ブランドを基軸とした拡大スパイラルを形成できるよう取り組む。
・新たに創設されるクールジャパン推進機構を観光分野にも積極的に活用する。
一 文化遺産の発信の強化
・国宝・重要文化財をはじめとした地域の文化遺産を積極的に観光資源として活
用するため、海外発信の強化や、外国人目線に立った展示・公開環境の整備、
案内の強化などの取組を行う。
＜被災地域の観光振興による復興＞
一 被災地における観光需要の喚起
・観光は、東日本大震災の被災地を支える基幹産業であり、地域の復興を先導す
る重要な役割を果たすとともに、震災で傷ついた日本のブランドイメージの回
復に寄与する。このため、徹底した風評被害対策、被災地の観光需要の喚起に
強力に取り組む。
（以 上）
観光立国調査会
平成２５年２月１５日
会 長 山 本 幸 三
会長代理 三ツ矢 憲 生 西 田 昌 司
顧 問 衛 藤 征士郎 川 崎 二 郎 小 池 百合子
河 村 建 夫 塩 谷 立 大 島 理 森
金 子 一 義 額 賀 福志郎 野 田 毅
二 階 俊 博 細 田 博 之
小 坂 憲 次 金 子 原二郎 溝 手 顕 正
副 会 長 今 津 寛 今 村 雅 弘 岩 屋 毅
金 田 勝 年 鴨 下 一 郎 佐 藤 勉
竹 下 亘 竹 本 直 一 西 川 公 也
西 村 明 宏 馳 浩 原 田 義 昭
三 原 朝 彦 松 本 純 望 月 義 夫
森 英 介 山 本 拓 吉 野 正 芳
石 井 みどり 岸 宏 一 佐 藤 信 秋
中 川 雅 治 中 村 博 彦 宮 沢 洋 一
山 本 順 三 吉 田 博 美
事務局長 木 原 誠 二
事務局次長 うえの 賢一郎 三 原じゅん子
やはり大手マスコミが勢ぞろいで、東京五輪のスポンサーというのはマズいですよね。
報道の中立性というものが確立できないですから。
我々国民は、情報源を何に求めればいいのですか？
今まで中立と信じていたメディアが、実は偏ったポリシーで言論をコントロールしてたとなると
不信感しか残りません。
4種類あるスポンサー契約のうち、
3番目にランクされるオフィシャルパートナー（協賛金は約60億円）になっているのが「読売新聞グループ本社」「朝日新聞社」「毎日新聞社」「日本経済新聞社」で、
4番目のオフィシャルサポーター（同約15億円）になっているのが「産業経済新聞社」と「北海道新聞社」である。
それぞれ系列のテレビ局を持つから、事実上、国内すべての全国紙と全国テレビネットワークがスポンサーとして五輪を推進する立場にある。
五輪スポンサーに雁首揃える大新聞6社に「開催賛成か」直撃｜NEWSポストセブン
“国内の大手新聞社すべてが五輪スポンサーに名を連ねている”
2021/05/22 17:25
“国内の大手新聞社すべてが五輪スポンサーに名を連ねている” - VEGALEON のブックマーク / はてなブックマーク
ついでに東京五輪のスポンサーを見てみましょう。
これはJOC公認スポンサーであって、他にも色んな定義で公認スポンサーがあるみたいです。
国内の有名メーカーが肩を並べてますね。
聖火リレーには、広報車やグッズばらまき隊みたいのが勢ぞろいなんでしょうか。
ここで気になるのが、ここです。
あれ？「ヤフー」も「パソナグループ」もいる。
「ヤフー」も「パソナグループ」と同じ立ち位置なんだ。
あれ？孫さんニュースで発言してたよね。
孫氏は22日にもツイートし、「国民の8割以上が延期か中止を希望しているオリンピック。誰が何の権利で強行するのだろう」と疑問を投げかけていた。
なんか他人事みたいに語ってるけど
えっ？「ヤフー」って「SOFTBANKグループ」じゃないの？
「ヤフー」は「Yahoo!Japan」と別会社？
「Zホールディングス」だから関係ない？
まあ、どうでもいいですわ。
とりあえず、ポータルサイトのYahoo!は信用しない程度に付き合いますわ。
Yahoo!ニュースもね、どうりで偏りがあると思ってた。
